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<ピクセラ>(6731)
10年9月期倍増、6年ぶり黒字確保。円高も逆に寄与
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2010年11月19日 |
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液晶テレビの立ち上がりで業績が様変わりした。液晶テレビ市場への参入を契機に不振を脱却しており、前10年9月期業績は売上高が対前期比で2.3倍増、利益は6年ぶりの黒字確保となった。前期業績は期初予想をいずれも上回り、9月に上方修正した数字に対しても売上高、利益ともに上回った。今期は液晶テレビの価格競争激化などが予想されるものの、前期第4四半期(7〜9月)に投入した32インチテレビの寄与などを織り込み、ほぼ前期並みの水準を維持すると予想している。
前10年9月期業績は、売上高が対前期比2.3倍増の116億7,000万円、経常利益が3億1,800万円の黒字(09年9月期は13億5,500万円の赤字)、当期利益は3億8,600万円の黒字(同11億9,400万円の赤字)だった。ちなみに期初予想は順に109億5,100万円、3,500万円の赤字、1,900万円の黒字としていた。また今年9月時点では、116億3,200万円、2億5,400万円、2億6,700万円(利益はともに黒字)とみていた。
もともと液晶テレビの立ち上がりで飛躍が見込まれているなか、期末近くになり通販のジャパネットたかたのオリジナルブランドの寄与も加わり、さらに円高進行も為替差益として加わった。ピクセラは、液晶テレビの生産については中国現地企業への委託で、材料調達はこの現地企業が主導していることもあり、部材購入や製品の国内輸入などで円高だと差益が発生する構図となっている。なお部材購入では、一部半導体などはピクセラが調達して供給しているものもある。
液晶テレビの売り上げは明らかにしていないが、前期はほぼ対前期比での増収分の売り上げに相当しているとみられる。ほかにテレビチューナも寄与しており、パソコン用キャプチャボードや組込用途向けのデジタル放送受信モジュールの不振をカバーして余りある状況となった。
ちなみにピクセラは、07年にも液晶テレビを一度市場投入しているが、このときは大きな寄与には至らず、09年末に16インチで実勢価格が2万円を切る製品を投入して本格参入、続いて今年になって22インチと26インチ製品も投入、これらが順調に立ち上がった。製品は自社ブランドの「PRODIA」を使用、販売はデジタルチューナ販売で提携関係にあった大手スーパーイオングループを中心に、家電量販店でも一部扱っている。
今期はこれまでの小型テレビから32インチ以上の大型液晶テレビに製品構成が移行するとみているなか、今のところ売上高はほぼ横ばいを予想、一方利益は競争激化により減益を見込んでいる。なお今期の通期予想は、順に118億円、2億円、1億7,000万円となっている。
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