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<ピクセラ>(6731)

9月期続伸。躍進支える液晶テレビの今後は?
2011年11月25日
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 液晶テレビで躍進が続くが、同品市場の需要一巡から、さすがに今期は大幅減収減益の見通しとなっている。ピクセラは、09年末に液晶テレビ市場に再参入、これにより10年9月期は売上高が対前期比で2.3倍、利益も実に6年ぶりに黒字を確保するという大躍進を遂げ、続く前11年9月期も売上高が対前期比35%増、利益も引き続き黒字確保で2ケタ増益を達成する続伸経過だった。しかしその前期も、実際には第1四半期(10年10〜12月)が事実上のピークで、以降は下降経過となっている。

 今12年9月期は、売上高が対前期比45%減の86億8,600万円、経常利益は同59%減の2億300万円、当期利益は同54%減の1億9,500万円と大幅減収減益を予想する。大幅減収減益といっても黒字は確保する見通しで、かつての液晶テレビ市場参入前の水準は大きく上回る。しかし需要一巡感はやはり否めない。

 今期については、詳細はまだ明らかにしていないが、期の後半に液晶テレビの新製品を出す予定で、これは中型以下のサイズで付加価値をつけたものになる見通しだが、液晶テレビ市場そのものが停滞しているため、大きな起爆剤になるところまでは会社側も見込んでいない。

 前11年9月期は、期初には売上高118億円、経常利益2億円、当期利益1億7,000万円を予想、最終的にはこの予想を上回り、売上高が157億1,000万円(対前期比34.6%増)、経常利益が4億9,500万円(同55.7%増)、当期利益が4億2,500万円(同10.1%増)となった。売り上げでは、これまでピクセラは小型品が主体だったが、前期は32インチのLEDバックライト製品を投入、この中型機が好調だったことが寄与した。またピクセラの液晶テレビは中国蘇州のローカルメーカーへ生産委託しているため、円高進行が逆に為替差益となって利益面で寄与、これも増益につながった。

 液晶テレビは、前期実績で売り上げの8割弱を占めるホームAV部門に分類されており、同部門の主力。ホームAV部門としては、ほかにもボードやチューナなどもあるが、これらもテレビ関係が主体で、全体にテレビ関連製品のウエートが圧倒的。なおボードやチューナは国内で生産している。ピクセラの液晶テレビは、自社ブランドの「PRODIA」を使用しており、販売は提携関係にある大手スーパーイオングループを中心に、家電量販店や通販およびネット経由でも販売している。