かつてオーディオ機器メーカーとして抜群の知名度があったクラリオンとパイオニア。クラリオンは車載用が主体ではあるが、ともにオーディオ機器として人気のあったブランドであることに変わりはない。その両社は、奇しくもクラリオンは３月２５日、パイオニアは３月２７日に上場を廃止することが正式に決まった。東証はクラリオンの上場廃止を３月７日に、パイオニアの上場廃止を翌８日に、相次ぎ正式発表した。

　かつてのライバルメーカーがまったく同時期に上場廃止となったのは、単なる偶然とは言い切れない。やはり背景にはオーディオ機器市場の変化という大きな流れがある。


　＜クラリオン＞

　３月７日付でフランスのカーナビなど車載機器・自動車部品メーカー大手、フォルシア・エス・イー傘下に入ることが正式に決まり、３月２５日付で上場を廃止する。

　クラリオンは、もともと日立製作所の子会社で、日立製作所が発行済み株式の６３．８１％を握っていた。今回のフォルシア傘下入りでは、フォルシアが子会社のエナップ　シス　エスエーエスを通じて株式公開買い付け（ＴＯＢ）を実施、日立製作所はこれに応じて所有する全株式を譲渡している。エナップ　シス　エスエーエスは、日立製作所からの譲受分も含めてＴＯＢ全体でクラリオン発行済み株式の９５．２８％を握り、さらに全額出資化を目指す。

　日立製作所がクラリオンの筆頭株主になったのは２００４年である。クラリオンと日立製作所は、カーナビの基礎技術で協力関係にあり、資本提携によって関係をさらに強化していく狙いだった。日立製作所はもともと日産自動車系で、日立製作所としても当初は１５％弱の株式を取得しただけだったが、徐々に持株比率を引き上げてきた。

　クラリオンは、日立製作所と提携後、２００６年には子会社となり、上場を維持しながら日立製作所グループの車載機器メーカーとして存在感を示していた。しかし日立の再編もあり、今度は新たにフランスの車載機器メーカー大手、フォルシア傘下で再出発することになった。


　＜パイオニア＞

　パイオニアももともとはホーム用と車載用と双方を手がけており、ホーム用としてはＬＤ（レーザディスク）など一時代を築いた技術もあった。

　しかし１８年３月期まで２期連続で最終赤字となるなど経営状態が悪化するなか、香港投資ファンド、ベアリング・プライベート・エクイティ・アジア（略称ＢＰＥＡ）の完全傘下に入り、経営を立て直すことになった。東証は３月８日に、パイオニアが３月２７日に上場廃止となることを発表した。

　パイオニアは、ＢＰＥＡからの増資の受け入れで同社の傘下に入る一方、金融機関からの借入金返済期日が迫るなか、同社からの融資でこれを乗り切っており、かなりギリギリでの選択となった。

　今度はＢＰＥＡ傘下で、自動運転に欠かせない地図データを活用して走行中の自動車に様々な情報を提供するソリューションビジネスなどの本格事業化を目指す。一方では全体従業員２万人のおよそ１５％にあたる３,０００人の人員削減にも踏み出す構えで、文字通り経営の立て直しに取り組む。

　ちなみにパイオニアのホームオーディオ機器、電話機、ヘッドホン関連事業などを中身とするホームＡＶ事業については、２０１５年にオンキヨーに事実上売却されている。現在同事業は「オンキヨー＆パイオニア」として運営されており、パイオニアのホームオーディオはブランドとしては残っているが、パイオニア本体からは既に切り離されている。