警察庁生活安全局の取りまとめによると、パチンコ・パチスロ店は２０１２年末の段階では、全国に１万２,１４９店あったが、２０１６年末にはこれが１万９８６店にまで減少している。一見すると、店舗の減少数はそこまで深刻ではないが、店舗規模でみると別の側面が見えてくる。２０１２年には１店舗あたりの機器台数が１,０００台以下だった店舗は３４０店舗だったが、２０１６年には２４７店舗にまで減少、逆に１,００１台以上の大型店舗については、１９０から２８７へと大きく拡大している。つまり、淘汰が進み、駅前の小さなスペースで営業していた小型店がなくなり、反対に広い駐車場スペースを確保した大型店が増えているという構図となっている。

　また設置台数を機器ベースでみると、２０１２年にはパチンコ機器が３０４万台余、パチスロ機器（回胴式遊技機器）が１５５万台弱で、全体では４５９万２,０００台という市場規模だったが、これが２０１６年にはパチンコ機器２８３万台余、パチスロ（スロット）１６９万台余で合わせて４５２万５,０００台となっている。店舗の機器設置台数としては、パチンコ機器の減少をパチスロの増加がカバーしている形となっている。

　さらに日本生産性本部がまとめた「レジャー白書　２０１７」によれば、パチンコ人口はおよそ９４０万人とされ、前年の１,０７０万人から減少、１,０００万人を割り込んだ。パチンコ人口は、さかのぼる２００２年には２,１７０万人いたとされているから、この１５年間で半減したことになる。一方２０１６年における貸玉（売り上げ）規模は２１兆６,２６０億円だが、２,０００万人を超えるパチンコ人口があった２００２年の貸玉規模は３０兆４,４２０億円だった。つまりこの１５年でホールに足を運ぶ人数は半減したが、ユーザーが消費する金額は２９％減にとどまっているということになる。人数の減少ほど金額が落ちていないということは、それだけ１人当たりの消費する金額が増えているということにほかならない。

　これらの数字から浮かび上がる遊技機器市場の足元の構図としては、小型店ではなく人気の新機種を相次ぎ導入する大型店が増えており、さらにユーザーはヘビーユーザーを含めた固定的なユーザーが中心で、またパチンコよりもパチスロに根強い人気があるということになる。

　なお遊技機器としての市場は、１６年度はパチンコが５,２４５億円、パチスロが３,５７６億円で、合計８,８２１億円とみられている。この数字は、国内家庭用ゲーム機の３,５００億円を大きく上回り、スマホゲームアプリの９,７００億円と比べてもそこまで差はない。

　また前出「レジャー白書」の集計よれば、日本人の余暇（レジャー）市場としては、パチンコ・パチスロは、「飲食」の２６．６％、「観光」の１４．９％を上回り、３０．５％のウェートを占めている。飲食の定義などが曖昧でそのまま受け取るのは難しいデータだが、停滞感があるとはいえまだ大きなマーケットであることは間違いない。

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