国内電子部品商社一覧・ハンドブック(代理店一覧) −2018年版−/クリアリーフ総研


 
 
電機業界 企業分析電機業界 企業動向電機業界 新製品情報クリアリーフ総研 特集電機業界 中国情報電機業界 マクロ経済電機業界 倒産・速報/不渡り・情報電機業界 企業データベース・製品データベース電機業界 個人向け株式情報 
会員サイト案内無料試読申込み会員購読申込みコラム会社案内 
       国内電子部品商社ハンドブック−2018年版−
       ご購読について
 
 
<国内電子部品商社ハンドブック −2018年版− > NEW
2018年8月
 クリアリーフ総研は、電子部品商社一覧「国内電子部品商社ハンドブック −2018年版−」を刊行しました。

 全体は下記5章で構成されており、国内上場電子部品商社32社の仕入先、概況、売上高ランキング推移を通じて、大手商社を一望できる内容となっているほか、国内電子部品商社(460社以上掲載)の一覧表と取り扱い品目も掲載しました。2018年における国内電子部品商社の全体像を総括する内容となっています。電子部品商社の概要、勢力図などを知りたい方、リサーチされたい方の資料です


  第1章:上場電子部品商社ランキング(18年3月期、17年3月期)
  第2章:上場電子部品商社の売り上げランキング趨勢
  第3章:上場32社の概況
  第4章:上場32社の仕入先一覧
  第5章:国内電子部品商社461社総覧(社名と取り扱い製品)


 内容としては、第1章と第2章では上場電子部品商社32社の18年3月期、18年5月期など17年度業績の売上高ランキングをはじめ、さかのぼる5年間の売上高ランキング推移を通じて電子部品商社の変遷を辿りました。

 また第3章と第4章では上場電子部品商社32社すべての概況、会社紹介を掲載、併せて取り扱い製品の社名一覧を掲載しています。

 さらに第5章では国内電子部品商社461社を一挙掲載、社名と取り扱い製品を掲載しました。

 弊社、クリアリーフ総研は、毎日、電機・エレクトロニクス業界向けのWeb情報配信を行っている一方、会社概況検索システム「エレサーチ」を構築、さらに電機業界の海外進出企業一覧などを出版しています。

 今回の「電子部品商社年鑑 −2018年版−」は、エレサーチの特集として2012年から毎年実施している「電子部品商社ランキング」をベースに、国内電子部品商社の全容を一覧できる資料として作成したものです。

国内電子部品商社ハンドブック −2018年版− ※A4版65ページ

【価格】   1万8,000円(税別)  ※お申込み、お振込み確認後に郵送にてお送りします。
                             (弊社情報購読会員の会社様は後払いで大丈夫です)


 お問合せ先  株式会社クリアリーフ総研
   メール koudoku@clearleaf.jp
   電話(03)5337−9446



「国内電子部品商社ハンドブック −2018年版−」(一部見本)

 第3章と第4章のうち「マクニカ・富士エレホールディングス」関連のところだけ抜粋


<マクニカ・富士エレ ホールディングス>

2018年3月期集積回路及び電子デバイス他92%、ネットワーク事業8%
連  結 2016/3 2017/3 2018/3 2019/3
期初予想
売上高(百万円) 405,315 398,503 504,085 530,000
経常利益(百万円) 10,176 9,635 14,937 15,800
当期純利益(百万円) 7,285 6,534 11,412 11,000
純資産額(百万円) 107,620 104,769 128,213
総資産額(百万円) 201,171 215,158 267,142
株主資本率(%) 52.6 47.9 47.0
1株当たり
純資産額
(円)
1,810 1,878 2,009
1株当たり
当期純利益
(円)
124 114 206

 輸入半導体が主力。産業機器、車載、コンピュータ関連市場向けが多い。2015年4月にマクニカと富士エレクトロニクスが経営統合、持株会社であるマクニカ・富士エレ ホールディングスが生まれたことで、一気に業界トップに躍り出た。

 形の上では両者は対等の経営統合だが、統合前の15年3月期時点でマクニカの連結売上高は2,846億7,300万円、富士エレクトロニクスは573億3,000万円だから、現実的にはマクニカの経営規模の方が圧倒的に大きく、マクニカがグループ内に富士エレクトロニクスを加えたという印象は否めない。

 商社の歴史は買収の歴史と重なることが少なくない。マクニカは、富士エレクトロニクスと経営統合する以前にも、ジャスダックに上場していた電子部品商社、橘テクトロンも買収した歴史がある。

 マクニカは橘テクトロンと資本提携、その後完全子会社化して橘テクトロンは2004年に上場廃止となっている。

 この背景には商流の大きな変化があった。橘テクトロンは2003年に米国アナログデバイセズから代理店契約を打ち切られ、一気に経営を悪化させていたことが挙がられる。そしてその橘テクトロンに代わって代理店契約を結んだのがマクニカだった。橘テクトロンにとって、アナログデバイセズ社製品はもともと売り上げの3割余を占めていたため、その売り上げがなくなることはほとんど死活問題で、その穴埋めとして、新たな代理店契約をいくつか結んできたが、抜本的改革には至らず、同社に代わって代理店契約を結んだマクニカの傘下に入ることで生き残りを目指した。

 マクニカの側からすれば、橘テクトロンを傘下に収め、対等の経営統合という形ではあるが富士エレクトロニクスもグループに収め、上場の電子部品専門商社としては業界最大手となった。

 直近の18年3月期業績は、売上高が前期比26.5%増、経常利益は55.0%増、当期利益は74.7%増と大きく躍進している。前述のように経営統合は15年4月でその寄与は既に過ぎており、純粋に拡大しているという形。国内外のサーバやストレージなどコンピュータ関連、車載向け、産業機器向けなど主力市場での電子部品が堅調に推移している。18年3月期実績の製品構成では、アナログが主力で全体の25%を占め、次はメモリの20%、用途別では産業機器が32%、コンピュータ関連が19%、以下車載、民生機器など続く。

<仕入先一覧>
 
 (マクニカ)
acontis technologies社、Advantech社(アドバンテック)、Analog Devices社(アナログ・デバイセズ)、ASRock社(アスロック)、Avidbots社(アヴィドボッツ)、Axiomtek社(アクショムテック)、Ayla Networks社(エイラーネットワークス)、BittWare社(ビットウェア)、Blackfire Research社(ブラックファイアリサーチ)、Broadcom社(ブロードコム)、CMSC社、CoAdna Photonics社(コアドナフォトニクス)、Cree社、Cypress Semiconductor社(サイプレス・セミコンダクター)、ELK Corporation社(イー・エル・ケイコーポレーション)、EVERSPIN TECHNOLOGIES社(エバースピン)、Excelero社(エクセレロ)、智原科技(Faraday Technology Corporation、ファラデーテクノロジー)、Finisar Corporation社(フィニサー)、Future Technology Devices International社(FTDI、エフティディーアイ) 、Integrated Device Technology社(IDT インテグレーテッド・デバイス・テクノロジー)、Infineon Technologies社(インフィニオン・テクノロジー)、Intel Programmable Solutions Group社(インテルプログラマブル・ソリューションズ)、Intrinsyc Technologies Corporation社、Integrated Silicon Solution社(インテグレーテッド・シリコン・ソリューション)、Lattice Semiconductor社(ラティスセミコンダクター)、Marvell Semiconductor社(マーベルセミコンダクター)、Mellanox Technologies社(メラノックス・テクノロジーズ)、Mentor Graphics Corporation社(メンター・グラフィックス)、Microchip Technology社(マイクロチップ・テクノロジー)、Microsemi Corporation社、Multilane社(マルチライン)、NeoPhotonics Corporation社、NVIDIA Corporation社(エヌビディアコーポレーション)、ON Semiconductor Corporation社(オン・セミコンダクター)、Parade Technologies社(パレードテクノロジーズ)、Peratech Holdco社、Qualcomm社(クアルコム)、ReFLEX CES社(リフレックスセス)、SECO社(セコ)、Sensirion社(センシリオン)、Sierra Wireless社(シエラワイヤレス)、Silicon Labs社(シリコンラボ)、SiTime Corporation社、Skyworks Solutions社(スカイワークスソリューションズ)、Solarflare Communications社、STMicroelectronics社(エス・ティーマイクロエレクトロニクス)、Taoglas社(タオグラス)、TE Connectivity社、Tektronix社(TFFテクトロニクス)、Texas Instruments社(テキサス・インスツルメンツ)、Transcend Information社、Vicor Corporation社(バイコー)、Wurth Elektronik社(ウルトエレクトロニクス)、XMOS社(エックスモス)、エクスビジョン、エヌエフ回路設計ブロック、NTTエレクトロニクス、オルタステクノロジー、九州電通、京セラ、京セラディスプレイ、ザインエレクトロニクス、ディ・エム・シー、DNPハイパーテック、日本黒鉛工業、メガチップス、ラピスセミコンダクタ、リコー電子デバイス、ローム
(富士エレクトロニクス)
Texas Instruments社(テキサス・インスツルメンツ)、Analog Devices社(アナログ・デバイセズ)、Micron Technology社(マイクロン・テクノロジ)、Broadcom社(ブロードコム)、Infineon Technologies社(インフィニオン・テクノロジー)、Intel社(インテル)、Integrated Device Technology社(IDT インテグレーテッド・デバイス・テクノロジー)、ON Semiconductor社(オン・セミコンダクター)、ステップテクニカ、ams社(エーエムエス)、u-blox社(ユーブロックス)、Taoglas社(タオグラス)、Wolfspeed社、Rochester Electronics社(ロチェスターエレクトロニクス)、Phoenix Contact社(フエニックス・コンタクト)、Coilcraft社(コイルクラフト)、ITD Lab、Interpoint Corporation社(インターポイント)

※)本書では上場32社について同様のものを調査、掲載

 第5章:国内電子部品商社総覧から抜粋

国内電子部品商社総覧(全461社のうち一部のみ抜粋)
社名 本社 採録 主な取り扱い製品
潟Aーネット 東京都江戸川区 ACアダプタ、電源、電子部品
アール電子 東京都千代田区 機構部品、その他
潟Aイスター 神奈川県大和市 輸入半導体、電子部品
アイタック 東京都新宿区 半導体・集積回路電子部品、基板
潟Aイティティ キャノン 神奈川県座間市 コネクタ
愛電 東京都文京区 制御部品、制御装置・設置工事
愛電商事 愛知県春日井市 プリント基板・変圧器、住設機器
潟Aイレックス 東京都千代田区 半導体、機構部品
青山特殊鋼 東京都中央区 特殊鋼、磁性材料、非鉄
潟Aキ電子 東京都大田区 コネクタ、電線・ケーブル
潟Aクタス 東京都足立区 永久磁石、半導体等電子部品

注)一部のみ抜粋。◎は弊社の会社概況システム「エレサーチ」採録企業。
  エレサーチでは仕入先、販売先、取り扱い製品概要、売り上げなどをすべて調査して、
  仕入先や販売先から検索もできるシステムです


このページのトップへ
 

電子部品商社年鑑 −2018年版− の案内/クリアリーフ総研

Copyright (c) 2010 Clearleaf soken co., ltd. All Right Reserved.